昨今、早期の対応や実践が叫ばれる「企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）」。このDXを実践、検討していく中でよく登場する「聞き慣れない単語／略語」から、IT製品の活用において「実はあまり理解していなかったかもしれない用語／略語」「これから使っていくかもしれない言葉」をピックアップし、サクッと解説します。今回は「DHW（Data Ware House／データウェアハウス）」です。
目次
DHWの基礎知識
DHWとは
DWH（Data Ware House／データウェアハウス）は、自社のビジネス活動、複数の情報源から収集されたデータを統合し、分析するためのデータベースです。貯めた膨大な情報から、企業の意思決定や戦略策定に必要な情報を「使いやすく整理した形で利用」するために用います。
DWHの目的
DWHの主目的は「ビジネスの意思決定を支援すること」です。膨大にあるデータを整理し、分析することで、ビジネス傾向や戦略パターンの発見に導きます。
DWHの導入・活用シーン
DWHで得られる情報はさまざまな、業務全般で活用できるものですが、特に「顧客行動の分析」「市場動向の把握」「財務データの収集」などのシーンで使われることが多いです。「将来の展望予測」などにも用いられます。
DWHで得られるビジネス効果
データの統合と一元化
DWHの導入により、自社にある、あらゆる／異なる／散らばっていたデータソースからのデータも統合され、一元化できます。これにより情報の整合性が高まり、より信頼性の高い分析が可能になります。
リアルタイムのデータ分析
DWHへ情報が集約されることで、常に最新の正しいデータで、そしてリアルタイムでのデータ分析が可能になります。市場動向の把握や競合情報などのデータも踏まえながら、迅速な意思決定を強力に支援します。
DWHの機能が含まれる／連携・併用・関連によって相乗効果が期待されるIT製品
DWHとCRM（顧客管理システム）は、「データ管理と一元化、活用」の面で似た機能を持ちますが役割は少し異なります。DWHは複数の情報原から得たデータを一元化し、「自社全体／ビジネス全体のデータを管理する」役割を持つのに対して、CRMは主に「顧客情報と関係性」のデータを管理し、販売やマーケティングの最適化を図ることを目的にします。
CRMとDWHが連携することで、顧客データをより包括的に分析し、顧客満足度や顧客忠誠度をさらに高める成果が期待できるといえます。
CRM（顧客管理システム）
CRMは、取引先、購入者から、見込み客まで「自社の顧客」に関するあらゆる情報を一元管理して戦略的に活用していくためのIT製品です。DMPはCRMのデータと統合・融合でき、顧客の行動履歴や属性などのデータから「より緻密でピンポイント」な顧客対応力の強化を可能にします。
DWHはMA（マーケティングオートメーション）ツールと親和性が高いです。DWHとMAツールを連携して顧客行動データを収集し、分析し、得られた新しい知見を活用することで、さらなるマーケティング活動やマーケティング戦略の成果を見込めます。
MA（マーケティングオートメーション）ツール
MAツールは、マーケティング活動を「自動化」し、効率化するためのIT製品です。顧客の購買プロセスが変容し続ける時代において「新規の見込み客（リード）獲得から、育成や見込み度別に選別し、成約の見込みが高い顧客を抽出する」といった、これまで属人化しがちで、知識や経験も必要だった高度なマーケティング活動とその行程を、集約したデータともとに自動化できます。
DWHとERP（基幹システム）も「企業全体」のデータ管理と活用の面で似ています。DWHは「データの統合と活用」が主軸であるのに対し、ERPはデータの統合も含めて企業全体の「業務プロセス」を統合し、管理し、効率化することを主目的とする製品です。DWHの機能はERPへ自然に融合、含まれていることもあります。
ERP（基幹システム）
ERP（Enterprise Resource Planning）は、企業活動に必要不可欠な経営資源である「ヒト・モノ・カネ・情報」を一元管理し「自社全体」の業務プロセスの効率化や経営判断を強力に支援する統合基幹業務パッケージ／IT製品群です。財務、人事、製造、供給チェーン管理、営業活動や顧客管理など、企業のあらゆる業務を統合し、効率化を図ります。
BIツール
BI（ビジネスインテリジェンス）ツールは、DWHから収集されたデータを分析し、ビジネス上の洞察を提供します。DWHとの連携により、より正確かつ包括的な分析が可能になります。
ビッグデータ分析ツール
ビッグデータ分析ツールとの親和性も高いといえます。DWHで管理する大量のデータをビッグデータ分析ツールを用いて解析することで、これまで得られなかった傾向やパターンを抽出できる可能性が高まります。自社が競合が知り得ないより深い洞察とともに、より戦略的な意思決定を行うことも可能になるでしょう。
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